脳卒中後の退院支援と在宅移行（早期支援退院）とは？入院期間・自立度への研究と限界を正直に解説

田中 光（作業療法士）｜株式会社Journey Rehab 代表

認定作業療法士／修士（作業療法学）
東京都立大学大学院 博士後期課程 在籍
初台リハビリテーション病院にて脳卒中リハに従事のち独立

「もう少し入院していたほうが安心なのに、退院の話が出てきました」「家に帰ってから、誰がリハビリを見てくれるのでしょうか」。退院が近づいた時期に、ご本人やご家族から最も多く寄せられるのがこの二つの不安です。

じつは「早めに家へ帰り、その代わりに専門職チームが自宅へ入る」という仕組みは、早期支援退院（Early Supported Discharge：ESD）という名前で、1990年代から国際的に検証が積み重ねられてきたテーマです。結論から言うと、条件がそろった場合には研究で一定の結果が示されている一方、条件が外れると差が見えなくなる、というのが正直なところです。この記事では、その「条件」を数字とともに整理します。

早期支援退院とは、脳卒中で入院した方の退院を通常より早め、その代わりに自宅で専門職チームがリハビリと生活の支援を続ける仕組みのことです。単に「早く退院させる」だけの取り組みではありません。国際的な研究で検証されてきたESDには、次の3つの要素が含まれます¹。

後で見るように、この3番目、つまり「同じチームが退院後もつながる」という部分が、研究結果を大きく左右していました。逆に、退院の調整だけを行い、あとは地域の別のサービスへ引き継ぐ形では、結果が変わってきます¹。

退院前から本人・家族・多職種で、退院後の生活と支援体制を具体的に確認します。

なお「退院後のリハビリをいつまで、どう続けるか」という論点そのものについては、脳卒中後のリハビリを続ける期間について解説した記事でも整理しています。あわせてご覧いただくと、この記事の位置づけが分かりやすくなります。

この分野で最もまとまった資料は、コクラン・レビューと呼ばれる国際的な検証報告です。

この解析で最も実務的に重要なのは、サブグループの結果です。多職種チームが退院前後を通して担当した9試験ではオッズ比0.73（0.60〜0.89）でしたが、チームによる調整がなかった試験群では1.11（0.75〜1.62）で、差が消えていました¹。「早く帰る」こと自体ではなく、誰がどう関わり続けるかが結果を分けていた、と読むのが妥当です。

重症度による違いもありました。入院初期のバーセルインデックスが9点を超える（比較的軽度から中等度の）方では死亡・要介助のオッズ比0.77（0.61〜0.98）でしたが、重度の方では1.40（0.83〜2.36）と、良い方向を示していません（交互作用のp=0.04）。ただし入院期間の短縮は、重度の方のほうがむしろ大きく（平均28日短縮 対 3日短縮）、指標によって向き・大きさが違う点は押さえておく必要があります¹。

こうした知見を受けて、カナダの脳卒中診療ガイドライン（2025年更新版）は、軽度から中等度の脳卒中の方についてESDを検討すべきとし、これを「強い推奨・エビデンスの質は高い」と位置づけています。あわせて、急性期病院からの退院後48時間以内（回復期リハ病棟からは72時間以内）にサービスを開始し、入院中と同じ強度で週5日提供することを推奨しています（いずれも強い推奨・エビデンスの質は中程度）²。

良い結果だけを並べるのは公平ではないので、差が示されなかった報告も紹介します。

この著者らは、各研究で介入の定義があいまいで、種類・期間・実施時期がそろっていないことを限界として挙げています。そのうえで、欧米で作られたESDの仕組みをアジア圏へ持ち込むときは、それぞれの国の医療・リハビリの流れに合わせて準備する必要がある、と結んでいます³。日本で読むうえでは、この指摘はそのまま当てはまります。

在宅でのリハビリそのものを比べた2025年のシステマティックレビュー（46研究を検討、34研究を統合）では、日常生活動作の自立度について、在宅リハビリと病院でのリハビリの間に有意差はなく（標準化平均差0.17、−0.00〜0.34）、通常のケアと比べた場合には差が示されています（1.24、0.69〜1.79、I²=91％）⁵。つまり「家か病院か」よりも「専門職の関わりがあるかどうか」のほうが、数字の上では大きく効いている可能性があります。

移行期のケアを扱った別のメタアナリシス（4,437名）でも、バーセルインデックスでは差が示された一方、日常生活動作の指標、介護者負担、modified Rankin Scale、死亡では有意な差に届いていません。研究間のばらつきも大きく報告されています⁶。報告によって結論が揺れている領域だとお考えください。

自宅では、実際の環境で本人が大切にしたい生活動作を確認しながら支援します。

研究全体としては一定の方向性が見えますが、対象者の条件や提供体制が研究ごとに異なるため、すべての方に同じ結果が当てはまるわけではありません。とくに「病院と同じ密度で専門職が自宅に入る」という前提が崩れると、研究結果はそのまま参照できなくなります。

研究に参加していた方の条件と、ガイドラインの記載を合わせると、次のような状況が想定されています。

5番目に挙げた住まいの条件は、実際には準備が要る部分です。段差、手すり、動線の見直しについては脳卒中後の住宅改修と環境調整について解説した記事で扱っていますので、退院前の検討材料としてご覧ください。

この住まいの整えという要素については、米国で行われた試験（183名）で、作業療法士が退院後に4回訪問し、住宅の調整と自己管理の練習を行う群と、同じ回数の脳卒中の学習を行う群を比べた報告があります。介護施設への入所や死亡に関する数値に群間差が示されましたが、単一の試験であり、この結果だけで一般化することはできません⁷。

「これが最適」と言える量は決まっていません。ここでは研究とガイドラインで実際に用いられた条件を紹介します。ご自身に当てはめる際は、必ず主治医・リハビリ専門職とご相談ください。

ご家族側の負担については、脳卒中後のご家族・介護者への支援について解説した記事で別途扱っています。退院直後は、ご本人だけでなく支える側の負担も一気に増える時期です。

正直にお伝えすると、日本にはESDという名前の制度はありません。回復期リハビリテーション病棟があり、その後は介護保険の訪問リハビリや通所へつながる、という別の流れになっています。ですから海外の数字をそのまま持ち込むことはできません。

それでも、これらの研究から読み取れる原則には、日本でも通用する部分があります。ひとつは「退院後もチームがつながっているかどうか」で結果が変わっていたこと¹。もうひとつは、家か病院かという場所の違いよりも、専門職の関わりの有無のほうが数字に表れていたこと⁵です。退院の日付を決めることと同じくらい、退院した翌週から誰が何をするのかを具体的に決めておくことが大切だ、という読み方ができます。

執筆者：株式会社Journey Rehab 代表取締役｜田中 光

保有資格

修士（作業療法学）
作業療法士（国家資格）／認定作業療法士：登録番号2836（日本作業療法士協会）
東京都立大学大学院 人間健康科学研究科 作業療法学域 博士後期課程 在籍

経歴

・2016年：初台リハビリテーション病院に入職。脳卒中後遺症の回復期リハに従事
・2021年：大手自費リハビリ会社に転職後、2024年にフリーランスとして独立
・2025年：株式会社Journey Rehab設立。千葉県/東京都23区を中心に訪問型の自費リハビリを提供中

研究活動

・第57回日本作業療法学会（2023）ポスター発表
・第34回日本保健科学学会（2024）ポスター発表

論文執筆

・田中 光, 石橋 裕, 佐々木 智也, 坂本 泰平. (2025). 本邦における介護予防・日常生活支援総合事業におけるスコーピングレビュー. 日本老年療法学会誌, 4(1). 日本老年療法学会.