企業向け 健康経営支援事業 ／ 千葉・東京
働く人の痛みを、
「仕方ない」で
終わらせない。
腰痛や肩こりは、多くの職場で「個人の問題」として置き去りにされています。
作業療法士・理学療法士が現場に入り、原因と損失額を明らかにしたうえで、対策まで一緒につくります。
- 作業療法士・理学療法士が現場に入る
- 労働損失額を「金額」で見える化
- 原因分析（アンケート・損失額の可視化）は無料
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先着3社／募集中
支援の流れを見る
01 国家資格をもつ専門職が現場へ
02 損失額を「金額」で見える化
03 予防ではなく、原因にアプローチ
THE PROBLEM
「職業病だから」と、
あきらめていませんか。
運動が大切だと分かっていても続けられない。痛みの原因が分からないまま放置してしまう。こうした状態が積み重なり、職場では欠勤や集中力の低下という形で損失が生まれています。職業病による社会的損失は、年間3兆円とも言われています。
- 朝礼の体操は続けているが、腰痛の相談は減らない対策はあるのに、原因に届いていない状態です
- 休職・離職の理由に、身体の不調が挙がる採用コストや引き継ぎの負担にもつながります
- 健康施策を始めたいが、効果を数字で説明できない社内の合意形成でつまずきやすい点です
職業病は避けることができず仕方のないものではなく、
その意識改革から、企業の未来は大きく変わります。
対策を講じることが可能なものです。
OUR APPROACH
痛みの原因と、
職場の文化に向き合う。
個人や集団の痛みの原因・対処方法を変えるだけでなく、目には見えない職場環境や働き方の課題を見つけ出し、解決へと導く文化を創造します。専門家の知見を活かしながら、職員同士が共に考え、職業病を未然に防ぎ、健康的に働き続けられる職場づくりを支援します。
生産性の向上 ／ 離職率の低下 ／ 企業のイメージアップ作業療法士・理学療法士の視点から職業病の改善に取り組むことで、これらの効果が期待できます。
01
腰痛・肩こりなどの「職業病」の解消につながる。
仕事における動作や姿勢が原因となる痛みは職業病です。認識されながらも改善策が確立されず、個人の問題として放置されるため、多くの損失につながっています。
02
予防だけでなく、原因にアプローチ。
多くの健康経営サポートは「予防」を目的に行われます。私たちは「痛み」の解消に直接働きかけるため、実施にかかるコストに対して効果が得られやすいという特徴があります。
03
労働損失額が見える化できる。
導入における一番の課題は導入コストです。損失額を算定するアプリケーションにより「コストに対してどの程度効果があるのか見えない」という面をクリアしています。
VISUALIZE
導入の判断材料を、数字で。
「コストに対してどの程度の効果があるのか見えない」。
その一点を、最初に解消します。
- 労働損失額（年額）現状の損失を金額に換算し、対策の優先順位を判断できる形にします。
- 症状別の内訳腰痛・肩こり・首の痛みなど、どの不調がどれだけ損失につながっているかを分解します。
- 活力・仕事量・没頭のスコア痛みだけでなく、働き方の状態もあわせて把握します。
- 回避できた損失額の算出介入後に再測定し、取り組みの結果を同じ物差しで確認します。
FLOW
導入の流れ
-
STEP 01
原因分析
無料- アンケートの実施
- 労働損失額の可視化
-
STEP 02
現場分析
- フィジカルチェック
- 働き方・作業姿勢の確認
-
STEP 03
現場介入
- ワークショップの実施
- 姿勢・動作指導
- 体操の指導
- 個別介入
-
STEP 04
検証・報告
- 回避できた労働損失額の算出
- 企業カルテの提出
- アフターフォロー案の提示
CASE STUDY
導入事例
削減できた損失額230.3万円
売上（前年比）120%
※弊社の健康経営支援事業をサポートする株式会社Canvasの実例です。効果を保証するものではなく、内容や成果は職場の状況により異なります。
AWARD & TEAM
地域の経営者とともに、
評価された取り組みです。
2026年2月28日に松戸商工会議所で開催された第5回やさシティ、まつど。ビジネスプランコンテストにおいて、弊社の健康経営支援事業が優秀賞を受賞しました。
株式会社Journey Rehab 代表取締役 ／ 作業療法士
田中 光 Hikaru Tanaka
修士（作業療法学）・認定作業療法士
QUESTIONS
よくあるご質問
ご不明な点は、
お気軽にお問い合わせください。
Q. どのエリアまで対応していますか？
千葉県（松戸市・柏市など）と東京23区を中心に対応しています。近隣地域についてもご相談ください。
Q. どのような職場が対象ですか？
製造・運搬・林業など身体を使う職場から、デスクワーク中心の職場まで対応しています。現場の働き方に合わせて、分析と介入の内容を組み立てます。
Q. まず何から始まりますか？
アンケートと労働損失額の可視化（STEP 01 原因分析）から始まります。ここまでは無料で実施しています。結果をご覧いただいたうえで、その後の進め方をご検討ください。
Q. どなたが対応しますか？
国家資格をもつ作業療法士・理学療法士が担当します。代表は認定作業療法士として、臨床と研究の両面から職場の課題に向き合っています。
FOR COMPANIES
先着3社限定。
モニター企業を募集しています。
まずは現状の把握から。アンケートと労働損失額の可視化まで、費用はかかりません。
結果をご覧いただいたうえで、その後の進め方をご検討いただけます。