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田中 光（作業療法士）｜株式会社Journey Rehab 代表
認定作業療法士／修士（作業療法学）
東京都立大学大学院 博士後期課程 在籍
初台リハビリテーション病院にて脳卒中リハに従事のち独立
東京都立大学大学院 博士後期課程 在籍
初台リハビリテーション病院にて脳卒中リハに従事のち独立
認知症の方への在宅作業療法とは？着替え・食事・家事といった生活動作への研究と限界を正直に解説
内容確認日：2026年7月29日
認知症のある方と暮らすご家族から、「着替えに時間がかかるようになった」「料理の手順がまとまらない」「どこまで手伝えばよいのか分からない」というご相談をよくいただきます。作業療法は、こうした暮らしの動作そのものに焦点を当てる関わりです。ただ、研究の結果は「効いた」「変わらなかった」の両方が報告されており、単純ではありません。この記事では、作業療法士の立場から、在宅での作業療法について研究で分かっていることと、まだ分かっていないことを整理します。
この記事の内容
SECTION 01
認知症の方への在宅作業療法とは何か
作業療法は、記憶や計算の練習そのものではなく、「その方が実際に行っている生活の動作」を扱います。着替え、食事、トイレ、入浴、調理、洗濯、買い物、趣味などです。認知症のある方の場合、失われた記憶を取り戻すことを目標にするのではなく、今の力で行いやすいように手順や環境のほうを組み替えていく、という考え方をとります。
具体的には、ご本人とご家族が困っている場面を一緒に選び、その場面を実際にやってみて、どこでつまずくのかを観察します。そのうえで、道具を置く位置を変える、声のかけ方を短くする、手順を分ける、迷いにくい目印を付ける、といった調整を試します。同時に、ご家族が「どこまで手を出すか」を一緒に決めていくことも、作業療法の大きな柱です。
在宅で行うことには理由があります。生活の動作は、その方の家の間取り、道具の配置、一日の流れと切り離せないためです。認知症のある方への非薬物的な関わりとしては運動や音楽もあり、それぞれ認知症の方への運動療法について解説した記事や認知症の方への音楽療法について解説した記事で扱っています。この記事では、生活動作に直接関わる作業療法に絞ってお伝えします。
SECTION 02
研究で分かっていること
研究紹介｜システマティックレビュー（2013年・ランダム化比較試験18件）
McLarenらのレビュー1は、自宅で暮らす認知症のある方を対象に、薬を使わない関わりが生活動作の低下を遅らせるかどうかを調べたランダム化比較試験18件をまとめたものです。研究は3つのグループに分けられ、作業療法が7件、運動が6件、介護者教育などを組み合わせたものが5件でした。作業療法の7件は、1件を除いてすべて、能力や生活の質の指標で良い方向の差が報告されています1。効果の大きさは −0.222 から 2.5 まで幅がありました1。なかでもオランダで行われた研究では、動作の観察による評価で大きな差（効果量2.5）が報告されています1。一方、複数の要素を組み合わせた関わりでは、身体機能について差が示されないものが多いという結果でした1。著者らは「非薬物的な関わりが生活動作の低下の進行を遅らせうるという臨床試験の根拠がある」としつつ、「この初期の根拠が臨床的にどれだけ意味を持つかは不確実である」とも述べています1。
一方で、大きく丁寧に行われた研究では差が示されませんでした。Callahanらのランダム化比較試験2は、米国で自宅で暮らすアルツハイマー型認知症のある方180名を対象に、質の高いかかりつけ医療（多職種による共同管理）だけを受ける群と、それに加えて2年間の訪問作業療法を受ける群を比べたものです。作業療法は訪問が中央値18回、1回あたり中央値68.5分、対面時間の合計は中央値20.7時間にのぼりました2。
研究紹介｜ランダム化比較試験（2017年・180名・2年間）
主要な評価項目である日常生活動作の指標（0〜75点）では、2年後の群間差は2.34点（95%信頼区間 −5.27〜9.96、p＝0.54）で、統計的な差は示されませんでした2。歩行やバランスなどの身体能力の指標でも −0.33（−1.46〜0.80、p＝0.57）と差はありません2。行動・心理面の指標では −4.45（−10.4〜1.54、p＝0.14）と数値上は良い方向でしたが、統計的な差には至りませんでした2。著者ら自身が結果を「不確定」と表現しており、信頼区間のなかに臨床的に意味のある差も含まれてしまっているためだと説明しています2。
近年の研究も同じ傾向です。スウェーデンで行われたHasselgrenらの試験3は、自宅で暮らす認知症のある方60名を対象に、作業療法士・理学療法士・医師・薬剤師など10職種が関わる20週間の多職種プログラムと、通常のケアを比べたものです。作業療法士は参加者の90.3%に関わりました3。しかし、歩行速度（5か月後の群間差 0.043 m/秒、95%信頼区間 −0.05〜0.14、p＝0.375）、バランスの指標（2.05点、−2.83〜6.93、p＝0.408）、行動・心理面の指標（12か月後 −4.86点、−13.58〜3.87、p＝0.274）のいずれでも、統計的な差は示されていません3。著者らは「どの評価項目でも群間に有意差は認められなかった」と明記しています3。なお、この研究は本格的な試験の前段階として実施可能性を確かめるものであり、差を検出できるだけの人数で計画されたものではありません3。
SECTION 03
エビデンスの質と限界・まだ分かっていないこと
エビデンスの質と限界
ここは正直にお伝えしたい部分です。まとめられた18件の研究では、生活動作を測るために55種類もの異なる評価尺度が使われており、研究どうしを並べて比べることが難しい状態でした1。多くは1施設のみで行われた小規模な研究で、平均の参加人数はおよそ100名です1。都市部の限られた対象者が中心で、結果をそのまま広く当てはめられるかは不明とされています1。
また、生活動作の評価の多くは、ご本人やご家族の申告に頼っており、実際の動作を直接測ったものではありません1。参加者も担当者も、どちらの関わりを受けているか分からない状態にはできないため、期待が結果に影響する可能性を避けられません。研究全体では一定の傾向がありますが、対象者や関わりの内容が研究ごとに異なるため、すべての方に同じ結果が当てはまるわけではありません。
また、生活動作の評価の多くは、ご本人やご家族の申告に頼っており、実際の動作を直接測ったものではありません1。参加者も担当者も、どちらの関わりを受けているか分からない状態にはできないため、期待が結果に影響する可能性を避けられません。研究全体では一定の傾向がありますが、対象者や関わりの内容が研究ごとに異なるため、すべての方に同じ結果が当てはまるわけではありません。
まだ分かっていないこと
・2年間という長い期間、訪問作業療法を上乗せしても、生活動作の低下の速さが変わるとは言い切れませんでした2。
・生活動作が保たれることが、施設入所の時期を遅らせることにつながるかどうかを示した研究はありませんでした1。
・どの重症度の方に、どの内容が最も合うのかは確立していません。研究の対象は軽度から中等度が中心です2、3。
・最適な回数・頻度・期間は決まっていません。研究の追跡期間は3か月から2年まで幅がありました1。
・関わりが「能力そのものを変えている」のか「環境への適応を助けている」のか、仕組みの部分は分かっていません1。
・認知症の種類（アルツハイマー型、血管性、レビー小体型など）による違いは十分に検証されていません3。
・ご家族の負担や気持ちに対する影響については、研究によって扱いが異なり、結論が定まっていません2。
・生活動作が保たれることが、施設入所の時期を遅らせることにつながるかどうかを示した研究はありませんでした1。
・どの重症度の方に、どの内容が最も合うのかは確立していません。研究の対象は軽度から中等度が中心です2、3。
・最適な回数・頻度・期間は決まっていません。研究の追跡期間は3か月から2年まで幅がありました1。
・関わりが「能力そのものを変えている」のか「環境への適応を助けている」のか、仕組みの部分は分かっていません1。
・認知症の種類（アルツハイマー型、血管性、レビー小体型など）による違いは十分に検証されていません3。
・ご家族の負担や気持ちに対する影響については、研究によって扱いが異なり、結論が定まっていません2。
SECTION 04
何が期待でき、何は変わりにくいか
結論から言うと、「認知症そのものの進行を止める」ことは、作業療法に期待できることではありません。実際、Callahanらの研究では、2年間の追跡で認知機能の指標は両群とも同じように低下していきました2。この点は、はっきりお伝えしておきたいところです。
一方で、個別の研究に目を向けると、動作の観察による評価や生活の質の指標で良い方向の差が報告されているものもあります1。研究間で結果が割れている理由のひとつは、「何を測るか」の違いだと考えられます。手順を組み替えて着替えができた、道具の位置を変えて調理が続けられた、といった変化は、包括的な生活動作の合計点には表れにくいものです。
そのため現時点では、「認知症の進行を遅らせるために作業療法を受ける」というより、「今困っている具体的な場面を、少しでも行いやすくするために相談する」という位置づけが現実的だと考えています。ご家族の関わり方については、介護者・ご家族への支援について解説した記事もあわせてご覧ください。
SECTION 05
どんな人に向いているか
研究で対象となってきたのは、主に自宅で暮らす軽度から中等度の認知症のある方です。Callahanらの研究では平均年齢79.6歳・77.2歳、認知機能検査の平均は19.4点・19.0点でした2。Hasselgrenらの研究でも平均年齢78.9歳、認知機能検査の平均は20.9点で、アルツハイマー型が48.3%、血管性が18.3%、混合型が18.3%、レビー小体型・パーキンソン病に伴うものが15.0%という構成です3。
私の考えでは、次のような場面がある方は相談の対象になりやすいと思います。具体的に困っている動作がはっきりしている場合（着替え、入浴、調理、服薬の管理など）、ご家族が「どこまで手伝えばよいか分からない」と迷っている場合、転びやすくなって生活の範囲が狭くなってきた場合です。逆に、目的が「記憶を元に戻すこと」であれば、期待の方向が研究の知見と合いません。段取りや手順の難しさについては、軽度認知障害（MCI）と運動について解説した記事も参考になるかもしれません。
⚠ ただし、忘れてはいけない大切なこと：
短期間で急に物忘れが進んだ、歩き方が急に変わった、意識がぼんやりする、といった変化があるときは、認知症の進行ではなく、脱水、感染症、薬の影響、慢性硬膜下血腫など、別の原因が隠れていることがあります。この場合はリハビリより先に医療機関を受診してください。また、ご家族が眠れない・気分が落ち込むといった状態になっているときは、ご本人だけでなくご家族自身のことも医師に相談してください。研究で行われたのは医療・専門職の枠組みのなかでのプログラムであり、自己判断で難しい課題を続けることを勧めるものではありません2。
短期間で急に物忘れが進んだ、歩き方が急に変わった、意識がぼんやりする、といった変化があるときは、認知症の進行ではなく、脱水、感染症、薬の影響、慢性硬膜下血腫など、別の原因が隠れていることがあります。この場合はリハビリより先に医療機関を受診してください。また、ご家族が眠れない・気分が落ち込むといった状態になっているときは、ご本人だけでなくご家族自身のことも医師に相談してください。研究で行われたのは医療・専門職の枠組みのなかでのプログラムであり、自己判断で難しい課題を続けることを勧めるものではありません2。
SECTION 06
回数・頻度・期間の目安
研究で用いられた設定はさまざまです。Callahanらの研究では、最初の16週間はおよそ2週ごとに90分の訪問を8回、次の32週間は4週ごとに8回、その後1年かけて8回という3段階の構成で、2年間の合計は訪問が中央値18回でした2。訪問の合間には、中央値17回の電話連絡も行われています2。
Hasselgrenらの研究では、20週間のプログラムのなかで、16週間にわたり週2回・1回およそ45分の運動が組み込まれ、ご家族への教育・支援も最大6回設定されていました3。参加率は運動セッションで74.8%でした3。
ただし、これらは研究の一例であり、最適な量ははっきり決まっていません1。むしろ大切なのは、頻度そのものより「本人が混乱しない範囲か」「ご家族が続けられる負担か」だと感じています。認知症のある方の場合、新しいやり方を覚えるより、いつもの流れを崩さないことのほうが結果的にうまくいくことが多いためです。
SECTION 07
専門職と一緒に確認したい実践上のポイント
専門職が確認する主な項目
まず、医師による診察が済んでいるか、急な変化の背景に別の原因がないかを確認します。次に、困っている場面をご本人・ご家族と一緒に3つほど選び、実際にその動作を見せていただきます。どこでつまずくのか（手順が分からない、道具が見つからない、体の力が足りない、指示が多すぎる）を分けて考えることが出発点です。そのうえで、道具の位置、声かけの長さ、手順の分け方、目印の付け方を1つずつ試します。研究でも、実際の関わりは移乗、家のなかの移動、立つ・座る、自主的な運動、ご本人とご家族への教育など、生活場面に沿った内容が中心でした2。あわせて、ご家族が「どこまで手を出すか」の線引きを一緒に決めておくことが、長く続けるうえで重要になります。
まとめると、認知症のある方への在宅作業療法は、生活動作や生活の質の指標で良い方向の差を報告した研究がある一方1、丁寧に計画された比較試験では、2年間の上乗せでも生活動作の低下の速さに統計的な差が示されませんでした2。それでも、目の前の一つひとつの場面をどう組み替えるかについては、工夫の余地が残されている領域だと考えています。ご自身やご家族の状況に合うかどうか迷うときは、まず担当の医師やリハビリ専門職にご相談ください。
運営・利益相反について
本記事は株式会社Journey Rehabが作成し、自社のリハビリ相談・サービスへの案内を含みます。執筆と文献確認は作業療法士の田中 光が行っており、外部医師による監修記事ではありません。
本記事は株式会社Journey Rehabが作成し、自社のリハビリ相談・サービスへの案内を含みます。執筆と文献確認は作業療法士の田中 光が行っており、外部医師による監修記事ではありません。
本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の治療・診断を推奨したり、医療行為に代わるものではありません。認知症の症状の現れ方や必要な対応は個人によって大きく異なり、急な変化の背景に別の病気が隠れていることもあります。実施の前には、必ず担当の医師やリハビリ専門職にご相談ください。紹介した研究データは執筆時点のもので、今後の研究で評価が変わる可能性があります。
Journey Rehabの訪問自費リハビリについて知りたい方へ
生活のなかで困っている場面と身体の状態を一緒に確認しながら、進め方を考えます。
執筆者：株式会社Journey Rehab 代表取締役｜田中 光
保有資格
修士（作業療法学）
作業療法士（国家資格）／認定作業療法士：登録番号2836（日本作業療法士協会）
東京都立大学大学院 人間健康科学研究科 作業療法学域 博士後期課程 在籍
作業療法士（国家資格）／認定作業療法士：登録番号2836（日本作業療法士協会）
東京都立大学大学院 人間健康科学研究科 作業療法学域 博士後期課程 在籍
経歴
・2016年：初台リハビリテーション病院に入職。脳卒中後遺症の回復期リハに従事
・2021年：大手自費リハビリ会社に転職後、2024年にフリーランスとして独立
・2025年：株式会社Journey Rehab設立。千葉県/東京都23区を中心に訪問型の自費リハビリを提供中
・2021年：大手自費リハビリ会社に転職後、2024年にフリーランスとして独立
・2025年：株式会社Journey Rehab設立。千葉県/東京都23区を中心に訪問型の自費リハビリを提供中
研究活動
・第57回日本作業療法学会（2023）ポスター発表
・第34回日本保健科学学会（2024）ポスター発表
・第34回日本保健科学学会（2024）ポスター発表
論文執筆
・田中 光, 石橋 裕, 佐々木 智也, 坂本 泰平. (2025). 本邦における介護予防・日常生活支援総合事業におけるスコーピングレビュー. 日本老年療法学会誌, 4(1). 日本老年療法学会.
Q & A
よくある質問
Q. 作業療法で認知症の進行は止まりますか？
止まるとは言えません。2年間の訪問作業療法を上乗せした研究でも、認知機能の指標は両群とも同じように低下していきました2。作業療法が扱うのは、今の力で生活の動作をどう行いやすくするか、という部分です。
Q. 本人が「やりたくない」と言うときはどうすればよいですか？
練習として構えると負担になりやすいため、もともと行っている生活の流れのなかで扱うのが基本です。研究でも、ご本人と話し合って目標を決める進め方がとられています3。無理に続けるより、内容を変える相談を専門職にしてください。
Q. 家族はどこまで手伝えばよいのでしょうか？
これはよく聞かれる質問です。一律の正解はなく、動作のどの段階でつまずくかによって変わります。全部を手伝うと機会が減り、全部を任せると失敗が続くため、「最初の一手だけ手伝う」「道具を渡すところまで行う」など、線引きを一緒に決める方法がよくとられます。
Q. どのくらいの期間、続ける必要がありますか？
最適な期間ははっきり決まっていません。研究の追跡期間は3か月から2年まで幅があります1。長く続けたから必ず差が出るというわけでもなく、2年間の研究でも生活動作の指標に統計的な差は示されませんでした2。
Q. 施設への入所を先延ばしにできますか？
生活動作が保たれることが入所の時期を遅らせるかどうかを示した研究は、レビューのなかにはありませんでした1。この点は、期待しすぎないほうがよい部分だと考えています。
Q. 認知症の種類によって内容は変わりますか？
研究では、アルツハイマー型、血管性、混合型、レビー小体型など複数の種類の方が一緒に参加しており、種類ごとの違いは十分に検証されていません3。実際の場面では、症状の出方に合わせて内容を調整することになります。
Q. 運動と作業療法はどちらを優先すべきですか？
どちらが優れているかを直接比べた結論はありません。レビューでは運動の研究6件でも、少なくとも1つの評価項目で統計的な差が報告されています1。困っている内容が「体力・歩き方」なのか「生活の手順」なのかで、相談する内容を決めるのが現実的です。
Q. 家族の負担は軽くなりますか？
研究によって扱いが異なり、結論は定まっていません。Callahanらの研究の著者らは、ご家族が担う負担の大きさを踏まえ、今後は在宅で介護するご家族を支える方法の研究が必要だと述べています2。ご家族自身がつらいときは、その相談も専門職にしてください。
REFERENCES
参考文献
1. McLaren AN, Lamantia MA, Callahan CM. Systematic review of non-pharmacologic interventions to delay functional decline in community-dwelling patients with dementia. Aging Ment Health. 2013;17(6):655-666. PMID: 23611141.
2. Callahan CM, Boustani MA, Schmid AA, et al. Targeting Functional Decline in Alzheimer Disease: A Randomized Trial. Ann Intern Med. 2017;166(3):164-171. PMID: 27893087.
3. Hasselgren L, Conradsson M, Lampinen J, et al. Feasibility of a person-centred multidimensional interdisciplinary rehabilitation programme in community-dwelling people with dementia: a randomised controlled pilot trial. BMC Geriatr. 2024;24(1):794. PMID: 39342131.
2. Callahan CM, Boustani MA, Schmid AA, et al. Targeting Functional Decline in Alzheimer Disease: A Randomized Trial. Ann Intern Med. 2017;166(3):164-171. PMID: 27893087.
3. Hasselgren L, Conradsson M, Lampinen J, et al. Feasibility of a person-centred multidimensional interdisciplinary rehabilitation programme in community-dwelling people with dementia: a randomised controlled pilot trial. BMC Geriatr. 2024;24(1):794. PMID: 39342131.